住宅を購入する時に保険についても考えなくてはいけないですよね。
特に火災保険は勘違いされがちですが火事だけではなく色々な自然災害、水漏れや盗難などにも対応しているものがあります。
どこまで補償することができるのかというのは加入するオプションによって異なります。
金額が安くなるからといって、あまり考えずにオプションを外してしまうと、いざという時に使えるはずの火災保険で補償することができなかったということもあるでしょう。
今回はその中でも中古物件を購入する時の火災保険の考え方や知っておくべき知識についてお話ししたいと思います。
住宅ローンに入る場合は火災保険必須が多い
まず火災保険に加入するのが必須なのかどうかという点ですが、住宅ローンを借りて中古物件を購入する場合は火災保険への加入が条件付けられていることが多いです。
この場合は火災保険に加入したくなくても加入が必須条件ということになりますから、強制的に火災保険に加入することになります。
火災保険に加入していないと、例えば近所の他人の家で火事が起きた時に一緒に自分の家が燃えてしまったとしても、
「火災保険に加入していないのが悪い」となり、補償してもらえないことになってしまいます。
住宅ローンで火災保険への加入が義務付けられているケースが多いのもこれが理由です。
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火災保険は再調達価格で料金が決まる
火災保険の価格は再調達価格というものをベースに料金が決められます。
再調達価格とは、今現在建っている物件と同じ物件を現在の価格の材料費などで再建築した場合にいくらかかるかという価格のことを指します。
なぜ再調達価格なのかと言うと、火災保険で補償するのは火災で家が燃えてしまった時、改めて同じ住環境を整えるための費用だからです。
つまり中古物件の現在の価値をベースに料金を決めても意味がないんですね。
現在の価値ではなくもう一度その建物を建て直すために必要な価格がベースになるということです。
よって、新築であっても中古であっても火災保険の費用は変わりません。
中古物件であっても「この建物を建て直すときにかかる費用はいくらか？」ということをベースに料金が決められるのです。
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火災保険のオプションにはどんなものがある？
火災保険のオプションには以下のようなものがあります。
- 火災
- 落雷
- 風災、ひょう災、雪災
- 水災
- 破裂、爆発
- 家財
- 建物外部からの物体の落下、飛来、衝突
- 漏水などによる水濡れ
- 盗難
- 不測かつ突発的な事故
中でも水災に関しては事象が起こる確率が低いというのと保険加入者数が少なめなので、保険にかかる費用が大きいです。
なので水災に関しては加入しない人も多いです。
とはいえ近年では日本でも水災が多く起こっています。
地形によっては水災被害に遭う可能性もありますので、その土地のことを調べてから保険加入を検討した方が良いでしょう。
過去にその地域で水災が多く起こっているような場所であれば、
地盤が緩い可能性があり今後も水災被害が甚大なものになる可能性があります。
川から近い場所に位置している物件も地盤が緩い可能性があります。
古地図などを見るとよくわかりますが、川というのは現在の形に至るまでに埋め立てられている部分が多いので、元々川だった場所というのが川の近くは多いのです。
逆に高台に位置しているような物件や、ハザードマップなどを見て水彩被害に遭う可能性がかなり低いと思われるような場所にある物件であれば、水災オプションは加入しなくても良いと思います。
ちなみに場所によっては風災も起こりにくいです。
こちらも物件の過去の風采情報などを確認し被害が少ないようであればオプションを外すことを検討してみても良いでしょう。
ただし風災オプションに関してはひょう災と雪災も含まれている場合が多いです。
雪の多く降る地域などであれば安易に外さない方がいいかもしれません。
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火災保険は支払い方法によって節約できる
火災保険は支払い方法が様々です。
- 1年一括払い
- 5年長期年払い
- 5年長期一括払い
- 10年長期一括払い
などがあり、一括払いにしたほうが料金は安くなります。
どうせ払わなくてはいけないものという風に考えるのであれば、一括で払ってしまった方が良いでしょう。
ただし投資として考えるのであれば、10年その物件を持ち続ける保証はありません。
その物件を何年持ち続ければ初期投資を回収することができるのかということを考えながら支払いを検討した方が良いかもしれません。
どのように支払いをするかによって1年当たり1万円程度の差が出てくるのが一般的です。
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火災保険の検討は慎重に
火災保険にはオールイン型とカスタマイズ型があり、カスタマイズ型では風災や水災と言った火災以外の自然災害に対する補償がオプションになっています。
こういった細かいことを調べるのが面倒でオールイン型にしてしまう人も多いのですが、
いざという時にどこまでが補償範囲になっているのにも関わらず火災保険を利用できないケースもあります。
物件のトラブルがあった際火災保険は広く補償範囲が取られている保険でもありますので、どこまで補償してもらえるのかということを含めて知識を持っていた方が良いでしょう。