アパートやマンションなどを所有して賃貸経営を行う場合、
管理会社に管理を委託するオーナーがほとんどだと思います。
しかし「本当にこの管理会社でいいのか？」という不安はいつでもつきものですよね。
ちょっとネットを検索してみると「管理会社を変えただけで入居率が格段に上がり、すぐ満室になった！」なんて言葉をよく目にしますから。
中には管理会社の態度が悪い、と悩んでいるオーナーもいるのではないでしょうか。
管理会社の態度が悪い、と思ったら管理会社を変更するのももちろん一つの手です。
しかし管理会社によって入居率が大きく左右されることもありますが、空室の原因は管理会社だけとは限りません。
なるべく慎重に判断していきたいところですよね。
態度の悪い管理会社で困ること
空室が埋まらない、増えていく
やはり態度の悪い管理会社に委託をしてしまって一番困るのは空室が埋まらない、もしくはどんどん増えていく、というような事態が起こってしまうことでしょう。
例えば名の通った大手の不動産会社だからといって、入居者付けが得意、というわけでもありません。
ここら辺はよく誤解されやすいところなのですが、「有名だからしっかりしているだろう」というのは間違いなんですね。
その地域にはその地域に強い不動産会社があるものです。
なので「有名だから」という理由で管理会社を決めるのはやめましょう。
気になる管理会社は、その地域でどれくらい力があるのか、ということをしっかりとリサーチしておいた方が良いです。
ただ、空室率が高いことを管理会社のせいだ、とすぐに決めつけてしまうのもよくありません。
管理会社を変える前にできる空室対策はたくさんあります。
空室が目立つようなら、まずは今できる空室対策をしてみて、それでも改善しない場合に最終手段として管理会社の変更を視野に入れるようにしましょう。
関連記事：大家が不動産屋を変更する時に変わるポイント、注意するべきこととは？
入居者から訴訟を起こされる
態度が悪い管理会社のせいで、入居者に訴訟を起こされてしまう、というケースもあります。
通常、管理会社に管理を委託している場合
入居者とオーナーが直接やりとりをすることはありませんが
それはつまり管理会社が入居者とやりとりをする、ということです。
入居者にとっては、住んでいるところに何かしらの不満が出た時に真っ先に連絡するのが管理会社になります。
その管理会社の態度が悪いようでは、入居者も住みづらくなってしまいますし
クレームになって訴えられてしまう、ということも可能性としてなくはありません。
中には、退去を伝えた途端に管理会社の態度があからさまに悪くなった、というような事例もあります。
最近はネットにも簡単に情報を載せられるようになっていますから
こういうことがあると口コミや評判は悪くなってしまうものですよね。
連携が取れない
管理会社の管理が杜撰だと、管理会社とオーナーの間でうまく連携が取れない、ということも多々あります。
例えば地方の物件なんかの場合はこういうことがあるととても困りますよね。
簡単に自分が出向くことができる場所ではないところに物件がある場合は、お部屋の様子や物件の状態などを知るためにも
管理会社にはこまめに状況を報告してもらったり、場合によっては写真などを送ってもらう必要があります。
しかし管理会社によってはこういった連携が取れないこともあり、
写真を送るようお願いしたのに全く送ってくれなかったり、いつも電話に出てもらえない、などどいったこともあるのです。
いくつかの管理会社と取引してみる
不動産投資を始めたばかりだったりすると、どうしても「どこの管理会社が良いのか」ということはわからないものです。
なので、いくつかの管理会社と取引してみるのも手でしょう。
不動産を取得し、募集をする段階の時に複数の不動産会社で募集をし
一番入居者付けをできた会社に管理を委託する、というような方式を取っているオーナーもいます。
人間ですから、担当者とオーナー自身の相性も合っている方がいいでしょう。
仕事内容はもちろん、担当者と上手くコミュニケーションをとることができるか、というような感覚的なところも大切にするべきだと思います。
関連記事：不動産投資の空室リスクを回避するために行うべき3つのこと
管理会社を選ぶ時に気をつけたいこと
態度の悪い管理会社と契約してしまったオーナーは
- 親からゆずり受けた不動産で、親の代からお世話になっている管理会社にそのまま管理をお願いしている
- 売主から「これまでの管理会社に引き続きお願いしてあげてほしい」と頼まれた
というような人が少なくありません。
あくまで自分とは違う人が選んだ管理会社なのだから、必ずしも自分とその管理会社との相性がいいとは限らない、ということを理解しておきましょう。
特に親から不動産を引き継ぐ場合や物件を購入した段階で管理会社を変えることはよくあることですし
収益性にも大きく影響してくる部分ですからしっかりと検討したいところです。