投資用物件を探す時に居住用物件だけでなく店舗物件を見たことがあるでしょうか？
居住用物件に比べると店舗物件はかなり様子が違うものです。
不動産投資にある程度慣れてきたりすると店舗物件はどうなのだろうと思う人もいるでしょう。
今回は店舗物件への投資についてそのメリットとデメリットを解説してみたいと思います。
店舗物件のメリット
立地が良い
店舗物件は一般的な居住用物件と違ってお店として見つけてもらうことが大事だったり、アクセスが良いということを売りにしている物件が多いので、立地が良い物件が多いです。
逆にその立地は入居者も一番最初にチェックするところではあるので、空中店舗だったりするとなかなか入ってくれるテナントがいなくなるものです。
お店の立場に立ってどのような物件だったら入ってもらえるのかということを考えなくてはいけなくなるので、一般的な不動産投資よりもマーケティング知識が必要になるでしょう。
立地が良ければ需要も見込めるというのが店舗物件のメリットだと言えるでしょう。
生活設備が不要
店舗物件はお店や事務所として使われるのでお風呂場などの生活用設備が必要ありません。
もちろんどのような業種向けの店舗なのかということによっても変わってくるとは思いますが
こういった生活用設備は居住用物件だと毎日のように使われる部分にはなりますので劣化しやすい部分とも言えます。
そういったリスクがないのが店舗物件の良さです。
家賃が高い
店舗や事務所というのは居住用物件に比べると床面積あたりの賃料単価が高いです。
単純に住むだけの家とは違ってその場所を使って収益を生み出すわけですから、居住用物件の家賃に比べると高い家賃を設定することができます。
家賃を高くすることができるので利回りも良いです。
ちなみに店舗物件の場合は受取賃貸料に消費税を加算する事も出来ます。
関連記事：不動産投資で地方物件に投資する時のメリットデメリット
店舗物件のデメリット
景気に左右される
景気によって店舗物件の需給バランスは大きく変わるので家賃の変動も住居用物件に比べると大きいです。
家賃だけでなく入居付けも景気に大きく左右されます。
景気が悪い時にわざわざお店を出そうだとか事務所を移転しようというような事業主はなかなかいないからです。
ただ逆を言えば景気が良い時は居住用物件に比べると利益を出しやすいと言えます。
テナント募集の仕方が特殊
店舗物件の中にも色々な種類があります。
一般的なオフィスワークができる場所であれば良い場合もありますし、逆に路面店でカフェやラーメン屋さんといった飲食店を経営するための物件もあるでしょう。
どのような物件を購入するかによってテナントの募集の仕方も変わります。
特定の業種や業態に合わせた作りになっている物件の場合は、一度空室になってしまうと新しく契約を取るのが難しくなります。
特殊な募集の仕方をしなくてはいけないのでノウハウも必要になります。
そういったところを考えるとやはり居住用物件の方が扱いやすいと言えるでしょう。
ある程度居住用物件の不動産投資で知識を身につけた上で、違うことにもチャレンジしたい、店舗物件にも興味があるという人でないとなかなか店舗物件への投資は難しいと思います。
修繕費がかかる
人の出入りが多くなる店舗物件の場合はお部屋がそのぶん傷みやすくなります。
修繕費用が高くつくことが多いのでその点も考慮して敷金や賃料などを多めに設定しておいた方が良いでしょう。
それらの計算ができないと修繕費ばかりが高くついてしまってなかなか利益を生み出すことができなくなってしまいます。
水回りが故障しやすい
店舗物件の場合は居住用物件に比べて水回りを使う頻度が少なくなります。
ずっと使われていない水道というのは錆びやすくなりますし、故障の原因になります。
居住用物件でも水回りは一番修繕費がかかる部分ではありますが、使用頻度が低い水回りの設備は修繕の規模が大きくなることがあります。
これは大きなリスクになるかもしれません。
居住用に比べると優遇措置が少ない
店舗物件に関しては金融機関の審査が居住用物件よりも厳しくなります。
審査にも時間がかかりますし税制面でも優遇措置が少ないです。
さらに中には店舗物件の一棟ビルには融資しないと言う決まりの金融機関もあるほどです。
テナントとなる企業の経営状態なども審査されることがありますので、逆に店舗物件の融資審査が通ればある程度信頼できるテナントであるともいえるでしょう。
ただしやはり居住用物件に比べると内容が煩雑になります。
ちなみに店舗物件は地震保険などの保険にも加入することができません。
それらもリスクだと言えるでしょう。
関連記事：アパート経営をする時に知っておきたい地震保険について
今回は店舗物件について解説してみました。
居住用物件に比べて癖がある物件にはなりますのでノウハウも必要ですし一筋縄ではいきません。
不動産投資上級者向けの物件だと言えるでしょう。